発達障害がある人が留学先で、生きづらさが緩和されたり、資格を取得することができたりするのは、その国では、発達障害がある人に対しての支援方法が確立されているからです。
私が実際、訪問したNY州の公立学校では、一人ひとりに合わせた支援プログラムが作成されていました。

　パリコレモデルの栗原類さんは、米国ニューヨークに住んでいた８歳の時に、発達障害と診断されました。
米国では、ディスレクシアがある児童（生徒）はパソコンを使用するのがあたりまえであるのに対して、小学5年生の時に帰国すると、パソコンの使用ができなくなったとの事です。
もちろん、日本の学校においても、ディスレクシアがある児童（生徒）のパソコン使用は認めています。　
しかし、学習障害は目に見えづらい障害のため、誤解をうけ、通常学級で受けられるはずの支援を受けられない現状があります。
栗原さんは、視力の低い子がメガネをかけると同様に、「フェアなチャンスを与えてほしい」と述べています。
私も同感です。

　先生から、時折「1人だけ特別扱いはできない」と言う意見を耳にしますが、ディスレクシアがある児童（生徒）は、パソコン等の補助ツールを活用することで、はじめて皆と同じスタートラインに立てるのです。